初めての方へ
初めてリフォームを
検討している方へ
後悔しないリフォームを実現するには、いくつかの重要なポイントがあります。
弊社に依頼するかどうかにかかわらず、以下の項目に記載の内容を意識してリフォームに臨みましょう。
一人でも多くが理想のリフォームを実現し、毎日の暮らしが今よりもっと快適になるように願っております。
リフォームに関するご不明点やご相談は、ぜひ弊社にお問い合わせください。
リフォーム会社の選び方
リフォーム会社に必要なのは
『経験』『技術』『心』です
限りある予算の中で満足いくリフォームを行うためには、今何をすべきか優先順位をつけ、的確な提案をしてくれるリフォーム会社を選ぶべきであると言えます。
その的確な施工内容を提案するためには、過去の事例から見極める『経験』、ご要望に応えるための『技術』、そしてお客様に寄り添う『心』が必要なのです。
リフォームを検討する際、まずはそれらを持ち合わせたリフォーム会社を見つけるところから始めてみてはいかがでしょうか。
会社選びのポイント
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Point 01
施工内容を説明してくれるか
限りある予算の中で満足いくリフォームを行うためには、今何をすべきか優先順位をつけ的確な提案をしてくれるリフォーム会社を選ぶべきであると言えます。反対に、お客様の希望を何でも受け入れる会社は要注意です。
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Point 02
得意な工事は何か
例えばビルマンションが得意なのか木造住宅が得意なのかや、木造の中でも在来工法・ツーバイフォーなどの工法の違いもあります。設備についても電気・給排水・ガスなどそれぞれ専門は異なりますので、過去の事例も参考に何が得意なのかをしっかりと確認しておくのが良いです。
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Point 03
経験年数はどれくらいか
建築工事の経験年数はどのくらいかも事前に確認しておくことをお勧めします。特にリフォームは異業種から参入した業者も多いからです。その会社や担当する職人が建築業として何年の経験があるか必ず確認しておきましょう。
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Point 04
どのような職人が担当するのか
20年ぐらいの実務経験があって手抜きのできない良心のある職人が理想的 です。できることなら、契約前に職人と面談しその経験と人格を知っておくほうが良いです。
リフォーム成功の秘訣
お客様のイメージをきちんと形にしていくには、誠実なリフォーム会社を見極め、その会社が提案するアイディアを上手に取り入れていくことが大切です。
特に建築の中でもリフォームに関しては、大手の会社だから安心という公式は成り立ちません。だからこそ、本物の提案力を見極め、実際に仕事をする職人の技と心を求めることが、リフォーム成功の秘訣と言えるのです。
誠実なリフォーム会社の特徴
- これまでどんな工事（リフォーム）を手がけてきたか、経験はどのくらいなのかなどプロフィールをきちんと説明できる
- 限られた予算内で最大限の効果が得られる方法を真剣に考えてくれる
- 「品」を売るような話ではなく建物に合った適切な方法を複数提案してくれる
- 提案内容の根拠についても、メリットデメリット含めて説明をしてくれる
- こちらの希望を単純に聞くだけではなく工事に優先順位をつけて提案してくれる
- 設備の単なる取替えだけではなく、必要に応じて腐っている部材の取替えなどが出来る
リフォームの注意点
どんな小さな工事でも
契約書で施工内容を把握する
ことが大切です
リフォームでは、小さい工事も多く、つい口約束で頼んでしまうことがあります。しかし、口約束こそリフォームの中でトラブルの元になってしまいます。どんな小さな工事でも事前に金額や内容を確認して書面にて契約することが重要なのです。
良く起こるトラブルとして以下にまとめておりますが、いずれもお客様との口約束であったことが原因として挙げられます。
起こりやすいトラブル事例
工事期間のトラブル
いつまで経っても
リフォーム会社から連絡が来ない…
梅雨前に雨樋の補強をしてもらうように電話で頼んだが、忙しいということで、いつ来てくれるか分からないまま1ヶ月過ぎた。結局、修理ができないまま梅雨を迎えてしまった。
工事内容のトラブル
口頭で修理依頼した部分の質が悪く
これくらいが妥当だと言われた…
1万円くらいでできるというので、口頭でフローリングの一部補習を頼んだが補修した部分が明らかに他と違い少し段差ができてしまった。クレームをつけると1万円ではこれくらいが妥当であると言われきちんと直すには5万円かかると言われてしまった。
追加金額のトラブル
修理完了後に追加金額を請求された…
洗濯機パンが割れたところ、商品代くらいで交換できるというので工事をその場で依頼した。しかし工事が終わってから排水金具も歪んでいたので取替えを行いなおかつ、思った以上に手間がかかったと言われその代金としてプラス2万円を請求された。
適正工事と適正価格
適正工事を知ることが
リフォーム成功のカギとなります
適正工事を知れば、おのずと適正価格が見えるものです。そのために、まずは「適正工事とは何か」を理解しておくことが大切です。
リフォームに関するトラブルの多くは価格の不透明さに大きな原因があると考えられます。だからこそ、適正工事とそれに伴う適正価格について一定の知識を持ってリフォーム会社と接することが、結果としてトラブル回避に繋がり、後悔のないリフォーム工事を行うことができるのです。
適正工事とは？
適切な材料選びと必要な数量を
使用することが適正工事の基本です
建築工事は建築基準法に基づいて工事を行うことが基本ですが、リフォームは確認・申請も施工検査も必要ない場合が多く、業者によって品質に差が出る場合が多いです。また、リフォームは完成された商品とは異なり契約してから工事を始めるため、安ければ安いなりの工事にしかなりません。
工事に応じて適切な材料選びをおこない、必要な数量を使用することが「適正工事」の基本です。
さらに経験と知識に裏打ちされた技があり、かつ手抜きできない心を持った職人が行えばリフォーム工事は安心です。
適正価格とは？
適切な材料選びと必要な数量を
使用することが適正工事の基本です
リフォームの見積書にて、使用する材料のメーカー名・グレード・数量が明示されていることが「適正価格」の基本です。材料と施工方法によって同じような工事でも数量が異なることがありますが、上記が明示されていることで適正価格かどうかを判断することができます。
反対に、もし見積書で上記が確認できない場合は、リフォーム会社に確認したほうが良いと言えるでしょう。
建て替えか、リフォームか
建て替えの3分の2以内の予算であれば
大規模リフォームがお勧めです
家の老朽化に伴い、「建て替え」をするべきか「リフォーム」をするべきか悩まれているお客様も多いことでしょう。弊社にも同様のお問い合わせが多数寄せられています。
建て替えかリフォームかで悩む場合最も重要になってくるのがリフォームにかかる費用ですが、判断軸として築年数にかかわらず建て替えの3分の2以内の予算であれば大規模リフォームの方が良い場合が多いです。
建て替えよりもリフォームがお勧めの参考事例
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【以下条件】
- 都市部における築30年以上
- 木造2階建て床面積100㎡の場合
- 基礎・土台の状態が良好である場合
| 建て替え | リフォーム | |
|---|---|---|
| 精密調査費 | 15万円 | 15万円 |
| 工事費 | 1500万円（15万／㎡） | 900万円（９万／㎡） |
| 解体費 | 300万円 | なし |
| 引っ越し費 | 30万円 | なし |
| 仮住まい家賃 | 100万円 | なし |
| 合計 | 1945万円 | 900万円 |
耐震補強工事について
建て替えよりもリフォームのほうがコストがかかる場合は、たいてい基礎や土台の状態が悪いケースです。築20年～30年くらいの家は現在の耐震設計基準が導入された「1981年」より以前に建てられていることが多く、大規模リフォームを行う場合は必ず耐震診断と補強を行うようにしましょう。
耐震補強工事の施工方法
耐震補強工事の方法としては大きく3つありますが、一番良いのは①の外壁を撤去する方法です。壁内部の土台や柱の状態をしっかりと確認することができるので、適切な補強を行うことができます。 反対に、③の施工方法は簡単ではありますが、内部の状態が分からないのでお勧めはできません。
| 施工方法 | メリット | デメリット |
|---|---|---|
| ①外壁を撤去して外部から補強 |
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| ②内壁を撤去して室内から補強 |
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| ③外壁を壊さずに外壁から補強 |
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助成金について
活用できる補助金や助成金をチェックしておけば費用の軽減につながります
国をはじめ、各地方自治体から支給される補助金や助成金には、住宅の購入（新築・リフォーム）に関する補助金や助成金があります。
活用できる補助金や助成金をチェックしておけば、費用の軽減につながります。
住宅の新築、増築、改築、リフォームをする前には必ず調べておきましょう。
助成金とは？
補助金・助成金は融資と異なり、基本的には返済しなくてもよい資金で、条件を満たせば、誰でも利用できる制度です。なお、公共団体が行う助成には、申し込みに期限があり、すでに制度が廃止されたものや変更になったもの、募集期間が終了したものなどもあります。
地域により、補助金（助成金）が異なりますので、現在、新築・リフォームなどのマイホームに関する計画を立てている方は、各自治体にお問い合わせください。
助成金を受給するための
確認事項
助成金をもらうためには、以下のような条件が必須となることが多くあります。少しでも当てはまりそうな場合、まずは各自治体の担当窓口にお問い合わせいただくのをお勧めします。
※対象となる工事については、市等で実施しているほかの住宅助成と合わせて助成を受けることはできませんので、ご注意ください。
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対象建物
市民が市内に所有する個人住宅（マンションは専有部分）や、市民が市内に所有する併用住宅又は併存住宅の居住部分が対象であるか。
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助成の対象となる工事及び施工業者
施工業者は、市内に本社または本店が登記されている法人、及び本市に納税申告をしている個人事業者で、市税等を完納している業者であるか。
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助成金額
申し込む助成により異なります。まずは、各自治体がどれくらいの助成金を出しているのかを確認しておいたほうが良いでしょう。
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市に住民登録があるか
市に住民登録があり、継続して現に市内に１年以上居住している方かどうか。
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対象建物の所有者
助成の対象となる住宅の所有者であるかどうか。
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助成の対象となる工事及び施工業者
施工業者は、市内に本社または本店が登記されている法人、及び本市に納税申告をしている個人事業者で、市税等を完納している業者であるか。
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助成金額
申し込む助成により異なります。まずは、各自治体がどれくらいの助成金を出しているのかを確認しておいたほうが良いでしょう。
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税金を滞納していないか
市民税、固定資産税、国民健康保険税、水道料、その他公共料金について、申請日現在滞納していないか。